2005年に愛知県瀬戸市で催される予定の日本国際博覧会（愛知万博）の環境影響評価準備書が、1999年２月に公表された。この環境評価は、今年６月に施行される環境影響評価法の趣旨を先取りして実施した点で、今後の日本の環境行政を占う先例として注目されている。ところが、準備書の公表から２ヶ月経った４月末、日本野鳥の会愛知県支部が、会場予定地である海上の森の「心臓部」で、今年新たにオオタカが営巣していると発表した。海上の森にオオタカの営巣中心地があることは、準備書には全く書かれていなかった。1998年の長野五輪では、オオタカの営巣地であったことを理由に競技会場が変わっている。

　一言で言えば、オオタカがでてはじめて計画を変えたのが良くない。はじめから、分散開催を含めた、より環境にやさしい計画を練るべきだったのである（鷲谷1998）。

準備書によれば、会場予定地である海上の森の周辺には、絶滅危惧種第II類(Vulnerable)であるオオタカが２つがい生息している。オオタカが会場内に生息していれば、その営巣地と営巣期の行動圏（高利用域）は事業計画の見直しを含めた保全対象となる。しかし、準備書発表時点では、オオタカの巣は会場内にはなかった。

　ただし数年前に営巣した古巣があった（準備書597頁、及び準備書資料編208頁）。環境庁自然保護局野生生物課編(1996)「猛禽類保護の進め方（特にイヌワシ、クマタカ、オオタカについて）」76頁によれば、古巣の周りは営巣中の巣と同様に営巣中心域と定義されている。にもかかわらず、準備書631頁では、会場内に営巣中心域はないと記されていた。会場内の古巣の周りを営巣中心域と見なしていれば、準備書におけるオオタカの重要性も、実際に営巣した場合の準備書への批判も、かなり違っていたことだろう。

　準備書631頁には、オオタカの営巣場所が年により変わる可能性が指摘され、会場内に営巣した場合にはその周り半径50ｍの営巣中心域を保全対象とすることが明記されていた。これは、順応性(adaptability)、すなわち生態系の今後の状態変化に応じて保全措置を見直すことを予め明らかにしていたことになる。生態系は放っておいても定常状態には落ち着かず、常に変化している。残念ながら、1997年の環境庁告示第87号（環境影響評価のやり方を定めた「基本的事項」）には、この非定常性という概念はない(松田1998)。しかし、将来の状態変化に備えた順応性は、今後の環境評価と生態系管理に欠かせない（鷲谷･松田1998）。もし、会場の心臓部に営巣した場合、準備書通りに保全措置を講じて、はたして事業が滞りなく進められるのかがよくわからない。順応性は保全措置だけではなく、会場計画全体として備えていないと整合性を欠くことになる。

　今回の万博計画の検討は、環境影響評価と並行して作業を進め、その作業経過および経過を計画に適切に反映させることとしている（万博の実施計画書３頁）。これは順応性の現れとも取れる。しかし、暫定案を詳しく定めてその影響を調べ、その結果を見て暫定案を改めるという真の順応性とは異なり、会場計画を詳しく定めず、環境評価を待ってから詳しい計画を作ろうとしている。これを準備書（11頁や536頁など）では、「熟度」と言い表している。

　けれども、暫定的にせよ詳しい計画がわからないと影響はわからない。たとえば、今回の万博では、自然と人間の共生をうたい文句にして、森林体感地区と呼ばれる散策路が計画されている。海上の森540haには、現在、繁忙期には１日千人ほどが散策に訪れる。それよりずっと狭い森林体感地区に１日２万人が訪れるという試算もあるが、詳しい計画が決まっていないという理由で、踏み荒らしによる影響などは全く予測されていない。これでは正確な評価ができない。

　真の順応性を備えるには、たとえば、予め複数の会場計画を用意しておけば、オオタカ営巣のような不確実性にも備えることができるし、会場計画の妥当性を相対評価する上でも有効である。万博のように2005年開催と期限が限られた事業の場合、予め複数案を用意する方が、危険性を制御(risk control)する上で有利だった。しかし、複数案を同時に考慮することは、準備書では残念ながら一部の不適切な比較(松田1999、準備書11頁)を除いて果たせなかった。

このように、営巣地が変わることを予期しながら、事業がオオタカ自身に及ぼす影響（準備書635頁）が回避できることとした点や、オオタカの餌環境を支える生態系に及ぼす影響が比較的小さいとした点（757頁）に至るまで、オオタカの巣が会場内にないことを理由にしていた。これは、反証可能性(falsifiability)、つまりどんな事態が起こったら準備書が間違いだったかを予め断っておくという潔さの現れかもしれない。どんな事態が生まれても間違いとは言えないような環境評価は、今後は望ましくない。反証可能性は今後の環境評価に欠かせない。反証可能性を示そうとした努力はよかったが、その中身は的外れであった。営巣場所が変わることを予期していたのだから、会場内に営巣したら180度結論が変わるような論理は、初めから矛盾していた。実際、少なくとも生態系への影響については、オオタカの営巣場所が会場の内か外かは、本来、無関係である。

　さらに、準備書191頁では猛禽類の現在の営巣地だけでなく、営巣可能地に及ぼす事業の影響を予測すると述べている。しかし、オオタカについては営巣可能地がどこにあるかすら何も述べていない。つまり、準備書自身が定めた調査・予測項目を満たしていなかった。

　もう一つ印象的だったのは、環境影響評価中に愛知県がおこなったボーリング調査である。万博の事業計画には跡地を住宅として利用する事業と、道路を通す事業が同じ場所で並行して進められている。この計画された道路に沿って、100箇所以上のボーリング調査が1998年秋から翌年１月にかけておこなわれた。環境庁の基本的事項の第二の五の(1)のカによれば、環境評価中に調査が環境に与える影響は必要最小限にとどめることとされている。一方、別の環境庁の通達（「環境影響評価法の施行について」）によれば、この調査はアセス中の制限事項の対象外である。この調査が、はたして時期的に適正なものであったかは疑わしい。ボーリング調査開始後に、より環境に配慮して進めるよう、環境庁が通知を出した。