1999年4月16日一部改訂（青字部分）
1999年6月22日一部改訂（赤字部分）

　1999年３月、2005年日本国際博覧会に係る環境影響評価準備書が博覧会協会から公表された。同時に同じ場所で名古屋瀬戸道路、新住宅事業などの地域整備事業に係る環境影響評価準備書も愛知県から公表された。それらの中に会場候補地（愛知県瀬戸市、海上の森）内の貴重種の個体数（及び箇所数）、（直接改変による）消失個体数（及び箇所数）が記されている（万博493-501、536-543、住宅2:131-139、173-181、道路2:140-150、192-202）。万博事業による消失数と地域整備事業による消失数を分けているが、地域整備事業で造成した土地を万博で使うため、本来は一体のものである。

　分類学会がまとめた現存個体数N_pと減少率1-R（環境庁が今夏刊行する植物レッドデータブックで公表予定）から、各種について以下の指標を求めた。ただし、分類学会の全国調査は単位面積についてみれば今回の環境評価に比べて調査強度が低い。N_pは実際の個体数の最小推定値であり、過小評価しているものと思われる。そこで、実際にはどの種もそのa倍の個体数があると仮定した。海上の森付近のシマジタムラソウの個体数は分類学会の調査に比べ、今回の調査はあきらかに多い。補正係数aはどの種も共通と仮定し、a=10の場合とa=100の場合を表に示した。補正係数の値は環境評価の調査強度により、常に10倍と置くのが良いとは限らない。

１）全国個体数aN_p：その対数値を示した(a=10)。つまり、4は１万個体以上10万個体以下を表す。

２）広域度。10km格子の地図何枚分に分布しているかを示す分布数Lから、log_eLを広域度とした。

３）地域内個体数N₁。準備書に記載されている。

４）直接改変による消失個体数N₂。準備書では万博事業による消失数と地域整備事業による消失数を分けているが、地域整備事業で造成した土地を万博で使うため、本来は一体のものであり、その合計数を示した。

５）全国比重要度N₁/aN_p:全国個体数と会場個体数の比で、数％なら「４」、0.1％以上なら「３」、0.01％以上なら「２」、0.001％以上なら「１」、そして0.001％未満なら「０」とした。

６）個体数消失度N₂/aN_p。全国個体数と直接改変による消失個体数の比で、やはり数％なら「４」、・・・0.001％未満なら「０」とした。ただし、これには踏み荒らしや環境改変による間接的な影響は含まれていない。影響の最小評価値と考えるべきである。準備書では、間接的な影響については定性的に予測されている。

７）直接改変による個体数減少による絶滅待ち時間Tの短縮の度合い。ここでは、絶滅平均待ち時間T(N)を計算する回帰式

　T(N)=-10.1 - 8.9log(N)/log(1-R)

を用いた。全く消失がない場合T₀=T(aN_p)と会場内の全個体が消失する場合T₂=T(aN_p-N₂)より、D₂=1/T₂-1/T₀を求め、さらに7-log(D₂)の値を示した。10^-7以下は無視した。

８）会場内の全個体数が消失した場合の絶滅待ち時間Tの短縮の度合い。前項と同様の指標D₁=1/T₁-1/T₀を求め、7-log(D₁)を示した。一般に、事業が絶滅危惧種に与える影響は(a)現存個体数Nを減らすことと(b)減少率Rを上げることが考えられる。万博は一過性の事業であるから、今回は直接改変による現存数の低下だけを考え、減少率は変わらないと仮定した。

　ムヨウラン類Lecanorchisのうち、調査地域に生息しそうな貴重種はキイムヨウランLecanorchis kiiensis以外では矢原徹一氏によると普通種のクロムヨウランL. nigricansまたはムヨウランL. japonicaの可能性があり、今回の解析からは除外した。

　愛知県SOSなどに載っているが、全国的には調査対象種になっていないスミレサイシン、スズカカンアオイ、ミズギボウシ、ミカワチャルメラソウ、コタチツボスミレなどは今回は評価していない。これらの種にはかなり大きな影響があると思われる。単に全国規模での絶滅リスクだけではなく、愛知県またはその周辺地域における絶滅リスクについては、植物分類学会から各調査点のメッシュ情報が公表されるのを待って解析する。上記の５つの指標を表１に示した。表１は、会場内の全個体数が消失した場合の絶滅リスクへの影響D_の大きな順に並べている。

　上記の結果、直接改変による影響だけでも、シマジタムラソウ、オオヒキヨモギ、ウンヌケ、シデコブシ、ヒメコヌカグサ、シラン、クロヤツシロラン、サクラバハンノキ、キンラン、タチキランソウの順にそれなりの影響が出ることがわかった。イトトリゲモは準備書に個体数を記していないが、N_=数十個体と仮定するとやはりシデコブシ全滅より大きな影響がある。絶滅リスクの上昇D_の絶対値は補正係数aの値により変わるが、相対的な順位は変わらない。また、誘致前に保全のために計画を変更したシデコブシの影響は、会場内のシデコブシが全滅した場合より小さい。オオヒキヨモギは全国調査の精度に問題(芹沢、私信)があって即断しかねるが、シマジタムラソウとウンヌケの２種は、直接改変による消失だけでもそれ以上の影響が予測され、この影響は避けるべきである。さらに、間接的な影響についても検討すべきである。この結果は、単純に全国の個体数と本事業での消失数の比が高い順と概ね一致する。ただし、もともと絶滅の恐れが高い種ほど、影響が大きくなる。

　なお、この議論はすべての種の日本における絶滅を等価に扱ったが、世界的な分布、近縁種の有無により重み付けをすべきである(Weitzman 1993)。同様に、全国では絶滅の恐れがなくても、東海地域における多様性の保全を考慮すべきである。

　今回の結果は、矢原徹一氏、芹沢俊介氏、植田邦彦氏をはじめとする植物分類学会専門委員会、2005年日本国際博覧会協会から提供いただいた未公表データに基づくものである。特に上記３名の方には本稿の解析を行う際に助言いただいた。

　準備書（万博502-506、544-546、564-566）に記されているシデコブシ集団の分布状況と遺伝子構成では、ヘテロ接合度を遺伝的多様度の指標とし、直接改変によるその低下が軽微であることから影響が少ないと述べている。これでは、頻度の少ない対立遺伝子の保全を計ることができず、不適切である。

　調査地域内に分布しているシデコブシ全個体数は株数にして1554個体であり、アロザイムを調べた全標本数は19集団1036配偶子である。各集団ごとの全個体数は準備書に記載されていないが、集団3,4がそれぞれ300と150個体、集団2,7,11がおよそ60個体ずつあると仮定した。その他の集団は全数調査である。この調査ではクローンは同一個体と見なしたため、全数は株数と一致しない。全数調査を行わなかった集団については、観察された対立遺伝子頻度がその集団全体を代表すると仮定し、観察数×（集団個体数/標本数）をもって存在数とみなした。

　別表にあるとおり、19集団全体としての希少対立遺伝子（遺伝子頻度5％以下）はGOT-1a、LAP-1a、LAP-1c、LAP-2c、LAP-2e、6PG-1a、6PG-2c、SKD-2b、PG1-1d、PGM-1e、IDH-1c、TP1-1c、TP1-3cの13ある。直接改変により消失する集団15,16,18,19には、３つの遺伝子座にそれぞれ一つずつ、希少な対立遺伝子(LAP-1a, LAP2c, 6PG-1a)をもつ個体が多数含まれている。各小集団の標本数が少なすぎて統計的に有意な議論はできないが、小集団2,6,9,17,18はこれらの希少対立遺伝子がどれも少ない傾向にある。各集団の遺伝的関係（準備書の図6-15-6）を見る限り、集団18と19を潰すのはまだよいとしても、集団15と16を潰すことは、調査区域内におけるこれらの希少対立遺伝子の個体数を顕著に下げる。

　mtDNAのhaplotypeを調べれば、あるいは機能をもつ遺伝子については、希少なhaplotypeまたは対立遺伝子を保全することに意味があると考えられる。今回のような中立遺伝子の酵素多型の場合、希少対立遺伝子を残しても、その遺伝子座の遺伝的変異は保全されるが、他の遺伝子座の遺伝的変異を保全する保証はない。明確にまれな対立遺伝子が多く含まれている小集団があれば、このような遺伝的多様度の解析は保全措置を図る上で重要だが、その場合にはヘテロ接合度の増減により影響評価を行うべきではない。また、今回の結果からは遺伝的多様度はそれほど重要ではない。

　参考までに、今回調べた酵素多型に関する希少対立遺伝子の絶滅リスクの評価方法を述べる。４つの直接改変域だけが消失し、その他に影響がないと仮定すると、それぞれの対立遺伝子のこの地域における平均余命Ｔの減少D(1/T)は４つの希少対立遺伝子(LAP-1a, LAP-2c, 6PG-1a, TP1-1c)で0.1％以上であり、分析した全対立遺伝子におけるD(1/T)の総和は1.3%である。

　別表に斜体で示したまれな対立遺伝子を含まないか、少ない集団を４つ探すと、たとえば集団6,9,17,18が消失した場合の方が、シデコブシの多様性保全に限って言えば、ほぼすべてのまれな対立遺伝子に対する影響を軽減することができ、またすべての対立遺伝子に対する影響も全体として少なく、D(1/T)の総和は0.4%である。このように、まれな遺伝子の絶滅リスクに与える影響を評価すべきであった。

　また、各小集団だけが消失したとき、調べた全対立遺伝子の平均余命の逆数の総和Σ(1/T)がどれだけ増えるか4+log₁₀[DΣ(1/T)]を求め、表1に示した。値が大きいほど影響が大きいことを表す。この結果、小集団2、6、9、16、17、18、19の影響が、そのほかの物と比べて小さいことがわかる。

　はっきり孤立集団であることがわかったならともかく、今回は特に遺伝的に孤立した小集団はなく、むしろ全体として（さらに海上の森の外とも）交流のあるメタ集団であることを示唆している。19の小集団の位置から、ある程度は移出入の構造がわかるかもしれないが、移住率などは推定できないだろう。はるか有史以前からシデコブシは遷移により消失し、自然かく乱により生じた新たな生息適地で自生して維持されてきたと考えられる。だとすると、メタ集団としての存続可能性を評価すべきである。似たような遺伝組成を持つ（あるいは交流している）集団が他にあるからつぶしてもよいと言う評価はたいへん危険である。

表　調査区域内のシデコブシ19集団のアロザイム対立遺伝子標本数。左端は遺伝子座名と対立遺伝子名。斜体はまれな対立遺伝子。各遺伝子座における対立遺伝子標本数の合計は標本数の２倍になる。N₁とN₂は直接改変によりそれぞれ集団15,16,18,19（準備書どおり）、集団6,9,17,18（より影響が少ない４集団）の個体が消失した場合の各対立遺伝子数。（入力ミスを確認中）